スキーにはまっています。


by 幸田 晋

カテゴリ:科学( 36 )

南極大陸の氷、
「実は増加していた」
 

NASA


CNN.co.jp 11月4日(水)16時3分配信より一部

(CNN) 南極大陸で年々失われていく氷よりも、増えている氷の量の方が多いとの研究結果を、米航空宇宙局(NASA)のチームがこのほど発表した。事実ならば、南極氷床の融解が海面上昇につながっているという従来の説は覆される。

NASAのチームは南極氷床の高さを人工衛星から計測したデータを調べ、その変化の様子から結論を導き出した。

南極大陸は米国とメキシコを合わせたほどの面積。氷の増減は大陸全体で一律に起きているわけではない。南極半島を含む西南極の一部で氷床の融解が進む一方、東部や内陸部の一部で氷が増加傾向にあることは、かねて指摘されていた。今回の研究では、この増加分が減少分を上回ることが明らかになったという。

氷が増加しているのは、1万年前から続く降雪の増加が原因とみられる。雪は年月を経て積み重なり、圧縮されて氷となる。

チームによれば、こうして1992~2001年には年間1120億トンの氷が新たに加わった。02~08年はペースが下がり、年間820億トンの増加となった。

過去10年以上にわたる研究では、南極大陸やグリーンランド、世界各地の氷河から溶け出した氷が、海面の上昇を引き起こしているとされてきた。西南極の氷床が融解すると、地球の海面は約3メートル上昇するといわれている。しかし新たな研究結果では、南極大陸は差し引き計算すると全体として氷が増えているため、海面上昇の要因ではないことになる。

・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2015-11-05 06:25 | 科学 | Comments(0)
燃料電池の触媒「白金」の
耐久性向上で
トヨタは
水素社会の主役をめざす?


clicccar 5月24日(日)14時9分配信より一部

昨年、世界初の市販燃料電池自動車「MIRAI」を発売したトヨタが、
燃料電池の性能向上に繋がる技術を開発したと発表しました。


これはトヨタと一般財団法人のファインセラミックスセンター(以下、JFCC:JAPAN FINE CERAMICS CENTER)が共同で開発に成功したもので、燃料電池に使用されている「白金」触媒の性能・耐久性を向上に繋がるものと期待されています。

今回、トヨタが発表したのは、燃料電池(FC)の化学反応を促進する触媒として不可欠な「白金」の反応性低下(いわゆる劣化)に至る挙動をリアルタイムで観察できる新たな手法を開発した、ということです。


・・・(中略)


今回、開発された手法によるFCの性能向上は、
燃料電池自動車だけに限らず、
エネファームなどの形で
家庭用の電源装置として普及しつつある
定置型FCの性能も向上させることができる
汎用性の高い技術で、
来るべき水素社会での
主役をめざすトヨタの本気がうかがえます。


山内 博
by kuroki_kazuya | 2015-05-25 06:25 | 科学 | Comments(0)
<燃料電池車>
低価格化が普及の鍵
…トヨタ、12月に市販


毎日新聞 11月18日(火)20時53分配信より一部

トヨタ自動車は18日、
セダンタイプの燃料電池車(FCV)「MIRAI(ミライ)」を
12月15日に国内発売すると発表した。

技術革新でコストを下げ、
車両価格を税込み723万6000円に設定した。
水素ステーションなどのインフラ整備や車両価格の一層の引き下げが普及の鍵を握りそうだ。

「今日が完成の日ではない。もっと手ごろな価格で提供できるよう努力する」。
加藤光久副社長は18日、東京都内で開いた発表会で強調した。

国から202万円の補助が出るため
実質負担額は520万円程度となるが、
開発した田中義和主査は
「2025年にハイブリッド車(HV)並みにしたい」と述べ、
低価格化に意欲を示した。

トヨタは1992年にFCV開発に着手し、
02年には法人向けにリース販売を始めている。
電気自動車(EV)より燃料の補給時間が短く、
航続距離が長いという利点があるが、
燃料電池の素材に高価な白金を用いるため、
1台1億円とされるコストが課題だった


価格低下のため、
「持てる技術をフル投入」(田中主査)した。
酸素が効率よく流れるよう電池内部の構造を改め、
電圧を高める装置も独自開発して電池やモーターを小型化。
白金の量も3分の1に減らし、
水素タンクの貯蔵性能も2割高めるなどして、
コストを20分の1に抑えた。

また水素は爆発しやすい性質があるため、
水素タンクを炭素繊維で補強。
強い衝撃が加わると、
自動でタンクの弁が開いて水素を排出し、
爆発を防ぐ仕組みを採用した。


・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2014-11-19 06:05 | 科学 | Comments(0)
座る時間が長いと
寿命を縮める?

「座っている時間」と
「寿命」の関係が初めて明らかに


Business Journal 10月26日(日)23時11分配信より一部

二足歩行の生物でありながら、
一日に何時間も椅子に座り、デスクワークに追われることの多い現代人。

肩こり、腰痛、運動不足など、
座りっぱなしのデメリットは以前から言われているが、

最近、座り続けること自体が
人間の寿命を縮める可能性が
示されてしまった


この発表をしたのは、
スウェーデン・カロリンスカ医学大学のマイ・リス・ヘレニウス教授率いる研究チーム。

最新の医学研究で
「座って過ごす時間が短い人ほど、遺伝子のテロメアが長い」ことを発見したのだ。

テロメアとは、
染色体の一番端にある特殊な構造体。

DNAの分解や修復から染色体を保護し、
遺伝情報の異常な融合を防ぐストッパーのような役割を果たしているため、
長いほど遺伝子が劣化しにくく、
体の若さが保たれる。

生まれたばかりの赤ちゃんの時が一番長く、
細胞が分裂するたびに短くなっていき、
ある一定の長さ以下になると細胞分裂そのものが止まってしまう。

これまでもテロメアの長さと長寿の関係は研究されてきたが、
テロメアの短縮を遅らせるのに効果的な活動や、
ライフスタイルについてはよくわかっていなかった。

●運動の量よりも立つことが肝心

そこで教授の研究チームは、
60代後半の肥満気味で座っていることの多い49人の被験者を、
6カ月間運動するグループとしないグループに分け、
血液細胞のテロメアの長さを測定。

その間は、日記と歩数計によって被験者の運動レベルと「座っていた時間」も記録した。

その結果、
運動を続けたグループは、
体重、体脂肪、血糖値などの健康レベルを示す数値が改善したものの、

エクササイズのレベルとテロメアの長さに関係性は見つからなかった。

一方、被験者が座っていた時間を基準に
データを分析すると、
明らかに短い人ほどテロメアが長くなるという
関係性が見られたという。

もっと大規模な調査で確かめる必要はあるが、
この結果は、運動時間を増やすことよりも、
座っている時間を減らすことが、
テロメアの長さを伸ばすことを示唆している。



・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2014-10-27 06:06 | 科学 | Comments(0)
塗るだけで
太陽電池の発電効率アップ!

帝人が開発した
“魔法のペースト”


産経新聞 10月18日(土)19時23分配信より一部

太陽電池の裏面に
液体を塗ってレーザーで焼き付けるだけで
発電効率がアップ-。


帝人が
9月の応用物理学会で学術発表した
液体状の材料
「NanoGram(ナノグラム)シリコンペースト」と
その加工技術が、
次世代の太陽電池の製造手法として
注目を集めている。


再生可能エネルギーの「本命」ともいわれる高効率の太陽電池が
簡単に製作できて費用も抑えられる手法で、

平成32年に2兆7000億円に拡大する見込みの
太陽電池市場を席巻する可能性もある。

■電子のための“じょうろの注ぎ口”

開発したのは「L-BSF(ローカルバックサーフェスフィールド)型」と
呼ばれる次世代の太陽電池の製造手法。

太陽光を受けるシリコンウエハー(基板)の裏面に、
電気を効率的に集めるリンやホウ素などの元素を含んだ層をつくる仕組みだ。

この層を線状など部分的に塗布することで、
「エネルギーを持った電子を電極に効率的に引き出す『じょうろの注ぎ口』が基板内部にでき、
失う電子が少なくなる」(城尚志・電子新材料事業推進班長)。

帝人は、
この層の形成に直径20ナノ(10億分の1)メートルの
超微細粒子を液体状に加工した
ナノグラムシリコンペーストを活用。
22年に子会社化した米ベンチャー企業、
ナノグラム・コーポレーションの技術を使い、
リンなどを製造段階で超微細粒子に内包させている。


L-BSF型は従来、
部分的にリンなどを熱で注入するのに基板の表面加工などが必要だったが、
液体状のためスクリーン(孔版)印刷で塗布し、
レーザーを照射する簡単な加工で製造を可能にしたのが特徴だ。

その結果、
太陽光から電気エネルギーへの変換効率は
現在の汎用(はんよう)品の18%程度から
20.5%まで向上。

従来のL-BSF型は1ワット当たりの製造費用が
汎用品とほぼ同じだったが、

帝人の手法ならば5~6%コストを抑制できるという。


・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2014-10-19 06:25 | 科学 | Comments(0)
STAP細胞作製できず 

理研が中間報告 
来年3月までに存否の結論


産経新聞 8月27日(水)21時52分配信より一部

STAP(スタップ)細胞が存在するかどうかを確かめる
検証実験を進めてきた理化学研究所は27日、
現時点で細胞は作製できていないとする中間報告を発表した。

小保方晴子研究ユニットリーダー(30)らの
論文に記載された手法で細胞を調べた結果、
万能性の指標となる遺伝子の働きは確認できなかった。

さらに実験を継続し、来年3月までに存否の結論を出す方針だ。

検証実験は小保方氏が所属する
発生・再生科学総合研究センター(神戸市)のチームが4月に開始。

万能性の指標となる遺伝子が働くと、
細胞が緑色に光るように遺伝子操作したマウスを使って、
STAP細胞の作製を試みた。

7月末までの状況をまとめた中間報告によると、
検証チームは小保方氏らの論文の手法に従って
マウスの脾臓(ひぞう)からリンパ球を採取。
弱酸性の溶液に浸して培養し、万能性遺伝子の働きを調べた。

これまで22回実験したが、
目印となる緑色の光は確認できなかった。



・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2014-08-28 06:06 | 科学 | Comments(0)
「監視下で小保方氏参加の実験を」 
理研・竹市センター長


神戸新聞NEXT 6月26日(木)22時10分配信より一部

STAP細胞の論文問題で、
小保方晴子氏が所属する
理化学研究所発生・再生科学総合研究センター
(神戸市中央区)の竹市雅俊センター長(70)が
26日、神戸新聞社などの取材に応じた。

STAP細胞の存在について、
竹市氏は
「データの解析など間接的な状況証拠は否定的」
とした上で
「実験で決着すべきだ」と述べ、

小保方氏が
検証実験に参加する必要性を指摘。
参加条件として、
不正を防ぐ監視態勢を敷くことを挙げた。



・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2014-06-27 06:06 | 科学 | Comments(0)
巨大科学が
「肥大科学」に
なってしまった日本

「理研・STAP・小保方」
問題


島村英紀HPより一部

理化学研究所(理研)のSTAP細胞の問題がメディアをにぎわしている。
「リケジョ」と持ち上げられた小保方晴子博士が一転、袋叩きに遭っていて、
彼女だけを悪者にして、
理研がせいぜい「監督不十分」だったという結末で逃げ切ろうという動向が目立つ。

しかし、科学者としてこの問題を見ている私には、
本当に問題なのは日本最大の科学研究所・理研という組織のありかたや、
日本の科学者全体が置かれている現状であるように見える。

研究には研究費が必要である。

日本の科学は一時よりは研究費が潤沢になった。
その研究費は20年前には西欧各国に比べてずっと見劣りしていた。
しかし、近年では「重点的」な分野では、
少なくとも西欧なみ、あるいはそれ以上の研究費が出るようになっている。

しかし、ここには二つの問題がある。
ひとつは「重点的」な分野を科学者ではない政府や官僚が選んでいることだ。
そしてもうひとつの問題は、
それら重点的な分野の多くでは、たとえ研究費が潤沢でも、
研究者はおいそれとは育っていないことなのである。

「重点化」でもっとも潤ったのは理研である。
年間の研究費の総額が844億円(2013年度)という、
大きな国立大学なみの予算を使える大研究所になった。
研究者の数は3500人を超える。


もともと理研は1917年に渋沢栄一らが作ったもので、
当時の一流の科学者がそれまでの日本にはない自由な研究所という意気込みで発足したものだ。

戦後は科学技術庁の傘下に入り、
科学技術振興の国策の許、潤沢な研究費を得るようになった。
日本での科学技術の研究は、
当時は科学技術庁と文部省の二本立てになっていて、
科学技術庁と文部省とは水と油であった。

科学技術庁は
国策として推進するいくつかの
重点だけを推進する役所で、
具体的には
原子力や大型ロケットに
多大な研究費を支給していた。
これらは
日本が核ミサイルを持てるようになるための
研究だという指摘もある。


理研の「親」官庁が科学技術庁だったことから、
現在では理研の理事6人のうち2人が科学技術庁からのお役人の天下りである。
他方、文部省は国立大学や国立研究所の全部を主管していた。

理研を含めて国立大学や国立研究所で行われる研究にとって
激震をもたらしたものがある。
2004年に行われた独立法人化だ。
これによって、それぞれの研究機関は
「自前で研究費を稼ぐ」ことが求められるようになった。

このことによって、
「研究費をとりやすい分野」で
「短期間に成果が上がる」研究へのシフトが
一斉に行われるようになった。


分野としてはバイオ、ナノテク、再生医療、脳科学、ゲノム解析、スーパーコンピューターといった分野が
陽の当たる一方、
それ以外の分野では、日本全体で極端に研究費が出にくくなった。

研究というものは
裾野が広いピラミッドであり、
「頂上」だけでは研究が伸びない。
また、数十年先に
何が実るのかは研究者でさえ分からない。

広い分野で研究を進めなければならない
理由はここにある。


そしてもうひとつ大きな問題は、「短期間に成果が上げなければならない」制約である。

科学者からいえば「三振かホームランか」というバットの振り方が出来なくなってしまった。

ショートを超えるくらいのちょっとしたヒットをたくさん打つことだけが求められているのである。
ホームランでこそ大きく進歩する研究がゆがめられてしまったのだ。

こうして理研も「陽が当たる」分野に集中的に研究費や研究陣を配置するようになった。
また研究費を効率よく集めるための宣伝や広報にも力を入れるようになった。
もともとは東京・駒込の小さな建物から立ち上がった理研だが、
いまは埼玉県和光市に巨大な研究所を擁するほか、
横浜、神戸、大型放射光施設「スプリング8」(兵庫県佐用町)などを日本各地に展開している。

このうち神戸の「発生・再生科学総合研究センター」で、
今回のSTAP細胞の問題が起きた。
ここは2002年に作られた
理研としては新しい組織で、
独立法人化以後の理研だけではなくて
日本の科学研究の象徴のような組織でもあった。

たとえば今回の問題でよく名前が出る
センター長をはじめ、副センター長も、小保方晴子研究ユニットリーダー(大学では教授にあたる)も、
じつは時限の科学者である。
つまり短期間に業績を上げなければ、
組織の将来も、また彼らの将来もない。

じつは、この発生・再生科学総合研究センターの
英語名には「再生科学」がない。
つまり再生科学は国内向け、
具体的には予算対策上の名前なのである。
そうまでして「陽に当たりたい」願望が
研究所の日本名まで変えてしまった。


・・・(中略)


このほかいくつかの研究所で、
買ったはいいが使わない高価な機器が廊下で山積みになっていることもある。
2009年、民主党政権のときに
理研は最初の事業仕訳の対象に挙げられた。
在籍科学者の夫人6人をも
研究補助者に雇って月給50万円を支給したり、
特定の会社との不明朗な多額取引があるなど、
研究の管理体制を問われたものだ。


日本の巨大科学は、国策のもと、
「巨大な」研究費を使いながら、
研究者はなかなか育たない。
ショート越えのヒットばかり打つ訓練をさせられるし、
しかも時限の科学者なのだから、
有能な科学者がたくさん集まるということは
なくなってしまっている。


これが科学として将来本当に伸びる大きな障害になっている。

日本の巨大科学は、「肥大科学」になってしまっているのである。
by kuroki_kazuya | 2014-04-13 06:52 | 科学 | Comments(0)
小保方氏会見 
科学者の意見 
「法的ではなく
科学者として反証を」


産経新聞 4月9日(水)21時44分配信より一部

■篠原彰・大阪大
蛋白(たんぱく)質研究所教授(分子生物学)の話

小保方晴子氏の不服申立書を読むと、
悪意の認定についてなど裁判的な内容になっているが、
そういう論争に持ち込むのはおかしい。

研究不正ではないという不服申し立てを行うなら、
あくまで科学者の立場で今回の疑義に反証してほしかった。

特に不正については
自身の所有する生データを開示すれば
全ての疑義を解消できる。

開示できないこと自体、
非常に不思議だ。

 
STAP細胞を見たと主張するなら、そのデータをきっちり出すべきだ。

これだけ疑義がある中では、その実験データ(結果)が正しいという
客観的な判断材料(証拠)がないと、主張はなかなか受け入れられない状況だ。

捏造とされた流用画像に関しては
“何らかの意図”がないとできない操作で、
単純ミスとはいえない。



・・・(後略)

ーーーーーーーーーー

<小保方氏会見>
「STAPは200回以上成功」
説得力なく


毎日新聞 4月9日(水)22時7分配信より一部

体の細胞を酸に浸すだけで作製できるという万能細胞「STAP細胞」は存在するのか。

理化学研究所の小保方晴子・研究ユニットリーダーは記者会見で
「あります。200回以上成功した」と言い切ったが、
科学的に説得力のある説明はなかった。
STAP細胞の真偽は、
信用ある第三者の検証を待つしかなく、
小保方氏、理研ともに失った信頼はあまりに大きい。

今回の問題は、社会的に大きな関心を呼んでいるが、
研究者の間では「もう、うんざりだ」と冷ややかな反応も広がっている。

明らかになった小保方氏の研究のずさんさや、
不服申立書の内容は
もはや「科学の常識」からかけ離れているためだ。


例えば「改ざん」とされた画像は、
別々に行った実験データの画像を
「見やすくするため」に切り張りしたという。

小保方氏は申立書で
「結果は虚偽ではないから改ざんに当たらない」
と主張するが、

京都大の長田重一教授は
「研究の世界で画像データの切り張りは許されない。
サイエンスの基礎が教育されていない」と憤る。

「取り違えた」とする画像についても
「実際に実験したとの証拠が示せなかった
段階でもう終わりだ」と突き放した。



・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2014-04-10 05:46 | 科学 | Comments(0)
劣化列島を救う
“ヤドカリ”ロボ 
大阪市立大、
低コストで橋梁検査


産経新聞 12月30日(月)20時52分配信より一部

橋やトンネルなどインフラの劣化が進み、崩落事故などが起きている。

1960-70年代の高度成長期から全国で道路網が急速に整備されるに伴い、
相次いで建設されため、老朽化などが進んでいるからだ。

平成24(2012)年12月に山梨県の中央自動車道上り線笹子トンネルで起きた
コンクリートの天井板の落下事故で死傷者が出たことから、改めて総点検が行われ、
多くの危険箇所がみつかった。

同時に、複雑な構造を持つ道路設備の点検作業は
予想以上に困難で多大な労力と費用が必要であることが明らかになった。

このような状況の中で、点検作業を省力化し低コストにする可能性があるロボットが開発された。

■複雑な構造…鋼鉄製の橋を自在に移動

大阪市立大学工学研究科の高田洋吾准教授らが研究してきた
橋梁(きょうりょう)検査ロボット「バイリム」。

大がかりな足場を組まないと人が作業しにくい立体構造を持つ鋼鉄製の橋を、
強力な永久磁石をつけたスポーク8本からなる車輪(4輪)で吸着して走行。

よじ登り、ぶら下がって自在に移動でき、搭載したカメラを通して目視検査ができる。

公開されたロボットの大きさは、全長34センチメートル、幅16センチで重さは660グラム。

走行速度は、水平方向に毎秒20センチメートル、垂直に上昇するときは毎秒15センチ。

垂直上昇のさい安定して搭載できるセンサーなど検査装置の重量は、500グラムまで確認されている。

また、4輪駆動なので、半径45センチメートルで旋回、ある程度の段差があっても乗り越えられる。

橋梁の損傷箇所を無人飛行体などで空中から点検することもあるが、
このロボットだと、風の影響を受けず、至近距離からもじっくりと調べられる。
検査費用が安くつき、ロボットの故障も少ない、という。


・・・(後略)
by kuroki_kazuya | 2013-12-31 05:45 | 科学 | Comments(0)