スキーにはまっています。


by 幸田 晋

日本をダメにした幕末・維新のクズ、ワースト15

みなさま、時間のアル時に
是非、「天木 直人の公式ブログ」へ
お出で頂きたい。と、思います。<<KK>>

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日本をダメにした幕末・維新のクズ、ワースト15

「天木 直人の公式ブログ」  2017年12月23日より転載

 善良な読者なら読んだことのないようなタブー誌がある。

 実話BUNKAタブー(コアマガジン社)がそれだ。

 その最新号(2018年2月号)に、明治維新を次のように酷評した記事を見つけた。

 「明治維新150周年だそうです。まあ、それからわずか60数年後には無謀な太平洋戦争に突入するわけで、維新などしない方がマシだったのですが、大河ドラマなどは未だに維新万歳です・・・」

 こう前置きをして、維新の英雄と皆が思っている人物たちを次のように悪い者から順に次のように寸評して酷評している。

 これには笑ってしまった。

 同時に妙になっとくさせられた。

1  吉田松陰  テロリスト養成指導者
2  西郷隆盛  暗殺好きの戦争屋
3  大久保利通 粛清をくり返す独裁者
4  坂本龍馬  武器商人のパシリ
5  高杉晋作  できもしない攘夷を騒ぐ
6  大村益次郎 靖国問題の火付け役
7  伊藤博文  上が死んで総理になれただけ
8  板垣退助  何でも反対するクレーマー
9  大隈重信  バカ大学を設立
10 福沢諭吉  拝金主義の西洋かぶれ
11 勝海舟   アメリカ行って大物気取り
12 土方歳三  負け戦を続ける空気を読めない男
13 井上馨   財閥と癒着した汚職
14 山県有朋  老害政治家の巨頭
15 岩倉具視  偽勅をつくる君側の奸

 もちろん、これれら寸評の根拠をそれぞれ詳しく解説している。
 
 そして、切って返す刀で、維新・幕末の歴史を十分に知らないままこれら歴史上の人物を尊敬するのは止めましょうとしめくくっている。

 この筆者はただ者ではない。

 そして、異論を持つ者はいくらでもいるだろう。

 しかし、どの評価が正しいかは誰も断言できない。

 それほど幕末・明治維新の史実は膨大・複雑であり、諸説が分かれるのでる。

 もし安倍政権が明治維新150周年を手放しで祝おうとするなら、みずからの無知を認めるようなものである。

 そうでなければ明治維新150周年を政治利用することを認めるようなものである(了)

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南スーダンの停戦実現とその時にはもはやいない自衛隊PKO

「天木 直人の公式ブログ」  2017年12月23日より転載

 きょう12月23日の朝日新聞で知った。

 あれほど対立し、泥沼化していた南スーダンの政府と反政府勢力が、きのう12月21日(現地時間)、停戦に合意したと。

 もちろん、この停戦がすぐに破綻して、再び戦闘が始まらないとも限らない。

 しかし、少なくとも停戦は成立した。

 もし、この瞬間まで自衛隊PKOが活動を継続していたなら、その意義は高く評価されたに違いない。

 しかし、いまからわずか数か月前、自衛隊は、これ以上自家隊を駐在させて犠牲者が出たら大変だといわんばかりに撤退している。

 しかもその時、戦闘状態を隠していた事がばれ、内政上の大問題となり、すっかり評価を落とした南スーダンへの自衛隊PKO派遣だった。

 それもこれも、外務省と防衛省が、安倍政権に忖度して、本来の仕事をしなかったからだ。

 もし外務省が、政府、反政府の双方と正しく外交をし、情勢把握に努めていたなら和平の見通しが予測できたかもしれない。

 もし防衛相が、インフラ整備という本末転倒の仕事のかたわら、戦闘状況の見通しについて見極める努力をしていたら、いまは撤収する時ではないと進言できただろう。

 要するに、国内政治上の要請から派遣された自衛隊PKOであったからこそ、南スーダンの和平の見通しが出来ず、和平が実現した時には、そこにいないという失態をおかしてしまったのだ。

 この事は国会で追及されるべきであるが、もはや誰ひとり南スーダンの事など忘れ去っているに違いない。

 日本の南スーダンに関する関心はしょせんその程度であり、日本の国際貢献はそれだけのものであるということである(了)
 
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「遠のいた中東和平」と「あらたな和平プロセス」

「天木 直人の公式ブログ」  2017年12月23日より転載

 トランプ大統領のエルサレム首都移転宣言で中東和平は遠のいたと言われている。

 中東情勢を知らない日本ではそれが当たり前のように受け止められているに違いない。

 そしてかつての「和平プロセス」ならそうだ。

 しかし、現実は必ずしもそうではない。

 その理由は、アラブの盟主であるサウジアラビアが裏で米国・イスラエルとあらたな和平プロセスを進めているからだ。

 実際のところ、今度のトランプ大統領のエルサレム首都移転についても、事実上のサウジアラビアの国王と言われているムハンマド・ビン・サルマン皇太子が、それを、あらたな中東和平案の中で進言していたと言われているほどだ。

 この事をきょう12月23日の朝日新聞が教えてくれている。

 すなわち、トランプ大統領がエルサレム首都移転を宣言した直後の12月9日のニューヨークタイムズ紙で、コラムニストのロジャー・コーエン氏がこう書いていたという。

 イスラム組織ハマスのリーダーであるハニヤ氏はいま第三次インティファーダを呼びかけている。だが彼はアラブ諸国の疲弊と冷笑、優先順位の変化に直面している。いまやスンニ派(が多数)のアラブ諸国にとって、パレスチナの大義より(宗派的な敵であるシーア派の)イランの存在のほうがはるかに大きく立ちはだかるようになってしまったと。

 つまり、コーエン氏の言葉を借りれば、「トランプ大統領の宣言は和平プロセスを破壊しなかった。なぜなら、破壊する和平プロセスはもはや存在しなくなったのだから壊しようがない」、というわけだ。

 せめてもの救いは、サウジと米国・イスラエルのあらたな和平プロセスでもうまく行かないとコーエン氏が書いている事である。

 公正で持続的な和平がパレスチナとイスラエルの間で実現しない限り、世界に真の平和は来ない。

 トランプの米国が北朝鮮に関わる余裕などあるはずがない(了)

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by kuroki_kazuya | 2017-12-24 06:05 | 日本の今後 | Comments(0)